¥ お金の計算機

NISA積立シミュレータ

毎月の積立額・利回り・期間から、将来の資産額と運用益を試算します。NISAなら運用益が非課税。そのメリット額も表示します。

🔄 最終更新: 2026年6月23日｜公的資料に基づき作成・テストで検証｜出典編集方針

積立条件を入力

計算結果

20年後の評価額（概算）
12,331,010円
元本
7,200,000円
運用益
5,131,010円
NISAの非課税メリット
＋1,042,365円

課税口座なら運用益に約20.315%（1,042,365円）が課税されますが、 NISAならまるごと非課税。受取額は 12,331,010円（課税口座だと約 11,288,645円）。

評価額1,233.1万円
  • 元本（積立額）7,200,000円(58.4%)
  • 運用益5,131,010円(41.6%)
資産の推移元本運用益
0年20年

元本に対する運用益の割合は 71%。 複利の効果は期間が長いほど大きくなります。

⚠️ 本ツールは一定の利回りが続くと仮定した概算です。実際の運用成績は変動し、 元本割れの可能性もあります。利回りは保証されません。投資判断はご自身の責任で、必要に応じて専門家にご相談ください。

関連する計算機

🐷iDeCo計算する →
💴年収手取り計算する →

関連ガイド・解説24記事

ガイドをすべて見る →

NISA・投資16記事

NISAとiDeCoの違い新NISAとiDeCoの違いを一覧で比較。所得控除・引き出しの自由度・非課税メリットから、どっちを優先すべきかを目的別に解説します。NISAは毎月いくらNISAは毎月いくら積み立てるとどれくらいになる？月1万・3万・5万円を年5%で運用した場合の将来額をシミュレーションします。成長投資枠とは新NISAの成長投資枠は年間240万円・生涯1,200万円まで。個別株・ETF・投資信託が対象で、つみたて投資枠との違いや使い方をわかりやすく解説します。つみたて投資枠とは新NISAのつみたて投資枠は年間120万円まで。金融庁が選んだ長期・積立向けの投資信託が対象で、成長投資枠との違いや初心者の使い方を解説します。
＋ ほかの12記事を表示
個人事業主のNISANISAの掛金は経費にできず所得控除もありません。個人事業主・フリーランスがNISA・iDeCo・小規模企業共済をどう使い分けるか、節税の観点から解説します。20代のNISA20代は運用期間が長く、複利の効果を最大限に活かせます。月1万〜5万円を年5%・40年積み立てた場合の将来額と、無理のない始め方を解説します。30代のNISA30代は教育費・住宅とのバランスを取りつつ、30年の運用期間を活かせます。月1万〜5万円を年5%・30年積み立てた場合の将来額と始め方を解説します。40代のNISA40代は老後資金づくりの本番。残り20年でも複利は十分に効きます。月1万〜5万円を年5%・20年積み立てた場合の将来額と、無理のない金額を解説します。50代のNISA50代から新NISAを始めても遅くありません。月1万〜5万円を年5%・10年積み立てた場合の将来額と、退職金・年金とあわせた老後資金の考え方を解説します。NISAの出口戦略NISAは「いつ売るか（出口）」も大切です。非課税期間が無期限の新NISAでの取り崩しの考え方（定額・定率）、暴落時に慌てないための方針を解説します。NISAのデメリットNISAは運用益が非課税の一方、元本割れの可能性・損益通算や繰越控除ができない・対象外商品があるなどの注意点も。デメリットを正しく理解しましょう。NISAの元本割れNISAは投資なので元本割れの可能性があります。値下がり・暴落時に慌てて売らないための考え方（長期・積立・分散、ドルコスト平均法）をわかりやすく解説します。NISAで何を買うNISAで何を買うか迷う初心者向けに、投資信託の選び方の基本（低コストのインデックス投信・全世界株式や米国株式）を、特定商品の推奨ではなく一般論として解説します。NISAは途中で引き出せるNISAはいつでも売却・引き出しが可能です。売却した分の非課税枠は翌年に復活し、再利用できます。引き出しの注意点と、長期運用を続けるための考え方を解説します。NISAで1000万円NISAで1,000万円を目指すには、年5%運用で月3万円なら約18年、月5万円なら約13年、月10万円なら約7年が目安。毎月の積立額別の到達年数を解説します。NISAの1800万円枠新NISAの生涯投資枠は1,800万円。毎月いくらで何年で埋まるか（満額5年〜月3万50年）と、枠の再利用・成長投資枠1,200万円の上限をわかりやすく解説します。

節税対策5記事

年収別の節税対策まとめ会社員ができる節税は年収（税率）で最適解が変わります。ふるさと納税・iDeCo・NISAを中心に、年収別のおすすめ節税対策を一覧で解説します。年収300万の節税対策年収300万円台は税率が低めなので、まずは生活防衛資金とNISA、少額のふるさと納税から。無理のない節税の始め方を解説します。年収500万の節税対策年収500万円の会社員が使える節税対策を優先順位つきで解説。ふるさと納税の上限約6万円、iDeCoの節税、NISAの非課税を実数値で紹介します。年収700万の節税対策年収700万円は所得税率が上がり、節税の効果が大きくなる年収帯。ふるさと納税約11万円、iDeCo・NISAを使った具体的な節税策を解説します。
＋ ほかの1記事を表示
年収1000万の節税対策年収1000万円は税負担が重く、節税の効果も最大級。ふるさと納税約18万円、iDeCo、各種控除、年収の壁まで、高所得者向けの節税策を解説します。
🔗 このツールを紹介・引用する（リンク・埋め込み自由）

ブログやサイトで自由にリンク・紹介いただけます（出典の明記をお願いします）。 下のコードをコピーしてお使いください。

リンク（HTML）
埋め込み（iframe・計算機をそのまま設置）
SNS用シェア画像（縦長）画像を開く ↗Pinterest・Instagram向け

※埋め込みは計算機の高さに合わせて height を調整してください。 掲載のご連絡は不要です。出典・引用の方針は掲載・引用についてをご覧ください。

NISA（ニーサ）とは？

NISAは、株式や投資信託の運用益（値上がり益・配当）が非課税になる制度です。 通常、投資で得た利益には約**20.315%**の税金がかかりますが（国税庁 No.1463）、 NISA口座での運用益にはこれがかかりません。

2024年からは制度が大きく拡充され、新しいNISAとして次の枠が使えます（金融庁 新しいNISA）。

枠年間の投資上限主な対象
つみたて投資枠120万円長期・積立向けの投資信託
成長投資枠240万円上場株式・投資信託など
合計年360万円両方の併用が可能

生涯の非課税保有限度額（元本ベース）は1,800万円（うち成長投資枠は1,200万円まで）です。 保有商品を売却すると、その元本分の枠は翌年以降に復活して再利用できます。

「非課税」のメリットはどれくらい？

このシミュレータでは、NISAの非課税メリット額を表示しています。これは「もし課税口座（特定口座など）で同じ運用をしていたら、運用益に課税されていたはずの税額」です。

例えば運用益が500万円なら、課税口座では約101万円（500万円 × 20.315%）が税金で引かれます。 NISAならこれがゼロ。運用益が大きいほど、非課税のメリットも大きくなります。 だからこそ、長期でコツコツ積み立てて運用益を育てるほどNISAの効果が効いてきます。

複利の力：毎月3万円を積み立てると？

毎月3万円を、年5%の利回りで運用できたと仮定した場合の試算です（あくまで一定利回りを仮定した概算）。

積立期間元本運用益評価額
10年360万円約 106万円約 466万円
20年720万円約 513万円約 1,233万円
30年1,080万円約 1,417万円約 2,497万円

期間が長くなるほど、運用益が元本を上回っていくのがわかります。これが複利の効果です。 利益が利益を生むため、早く始めて長く続けるほど有利になります。

利回りはどう考える？

将来の利回りは誰にも保証できませんが、参考として、全世界株式やS&P500などの代表的な指数の長期の実績は、 おおむね年**3〜7%**程度の範囲で語られることが多いです。価格は短期的には大きく上下し、元本割れの時期もあります。

シミュレータでは利回りを変えて試算できます。**3%・5%・7%**のように複数のシナリオで見ておくと、 楽観・悲観の幅をつかみやすくなります。

NISAとiDeCoはどう違う？

どちらも運用益が非課税ですが、性格が異なります。

  • NISA：いつでも引き出せて自由度が高い。掛金は所得控除にならない。
  • iDeCo：原則60歳まで引き出せない代わりに、掛金が全額所得控除になり毎年の税金が減る。

老後資金を「節税しながら」貯めたいならiDeCo、自由度を重視するならNISA、という使い分けが基本です。 両方を併用する人も多くいます。iDeCoの節税額はiDeCo節税・積立シミュレータで試算できます。

計算上の注意点（必ずお読みください）

  • 本ツールは毎月一定額を、一定の利回りで積み立て続けたと仮定した概算です。実際の運用成績は変動し、元本割れの可能性があります。
  • 利回りや運用益は保証されません。手数料・信託報酬は考慮していません。
  • 年間360万円・生涯1,800万円というNISAの枠を超える入力もできますが、超過分はNISA口座では非課税になりません（画面に注意を表示します）。
  • 非課税メリット額は「運用益 × 20.315%」で計算した目安です。

本ツールの計算結果は概算です。投資はご自身の判断と責任で行い、必要に応じて金融機関や専門家にご相談ください。

出典・参考