教育資金シミュレーション
幼稚園から大学までの進路（公立／私立）を選ぶと、教育費の総額を試算します。まとまった資金が必要な大学費用を貯める毎月の積立額も計算できます。
進路を選ぶ
大学費用を「子が18歳になるまでに」積み立てる前提で、毎月の必要額を計算します。
計算結果
あと 18年・年率2%で積み立てた場合
⚠️ 本ツールは文部科学省・日本政策金融公庫の調査をもとにした代表的な目安です。 実際の費用は学校・地域・習い事・下宿の有無などで大きく変わります。塾・予備校・留学・一人暮らしの 生活費などは別途必要になる場合があります。
関連する計算機
子ども1人の教育費はいくら？
子どもの教育費は、進路（公立か私立か）によって大きく変わります。 幼稚園から大学までずっと国公立（公立）なら約800万円、すべて私立（大学は理系）なら約2,400万円にもなります。 「いつ・いくらかかるか」を早めに把握しておくと、無理のない準備ができます。
進路別の教育費の目安（1人あたり）
文部科学省「子供の学習費調査」と日本政策金融公庫の調査をもとにした、段階ごとの費用の目安です（在学中の総額）。
| 段階 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年） | 約 50万円 | 約 93万円 |
| 小学校（6年） | 約 212万円 | 約 1,000万円 |
| 中学校（3年） | 約 162万円 | 約 431万円 |
| 高校（3年） | 約 154万円 | 約 316万円 |
大学（4年・入学費用込み）の目安は次のとおりです。
| 進路 | 費用の目安 |
|---|---|
| 国公立大学 | 約 243万円 |
| 私立大学（文系） | 約 408万円 |
| 私立大学（理系） | 約 551万円 |
小学校だけは、公立と私立で費用が5倍近く違うのが特徴です。私立小学校に通わせるかどうかは、教育費全体に大きく影響します。
大学費用は「先取り」で準備する
幼稚園〜高校の費用は、その時々の家計（毎月の収入）からまかなう家庭が多い一方、 大学費用はまとまった金額が短期間に必要になるため、子どもが小さいうちから計画的に積み立てるのが基本です。
このツールでは、選んだ大学の費用を「子どもが18歳になるまで」に貯める前提で、毎月いくら積み立てればよいかを計算します。 例えば、国公立大学の費用約243万円を、0歳から18年・年利2%で準備するなら、毎月約9,300円です。 早く始めるほど、毎月の負担は軽くなります。
教育資金の準備方法
- 児童手当を貯める：手当をそのまま貯蓄・積立に回すだけでも、まとまった額になります。
- 学資保険：満期に合わせて受け取れる安心感がありますが、近年は返戻率が低めです。
- NISAでの積立：運用益が非課税。長期で準備できる場合に有力な選択肢です（NISA積立シミュレータ）。元本割れの可能性がある点には注意します。
- 奨学金・教育ローン：不足分は、日本学生支援機構の奨学金や教育ローンで補う方法もあります。
教育費と老後資金は同時に準備が必要になることも多いため、老後資金シミュレーションもあわせてご確認ください。
計算上の注意点（必ずお読みください）
- 本ツールの金額は、各種調査をもとにした代表的な目安です。学校・地域・学部、習い事や塾の有無で大きく変わります。
- 大学で一人暮らしをする場合は、家賃・生活費（4年間で数百万円規模）が別途必要になります。
- 留学・専門学校・大学院などは含んでいません。
- 積立の利回りは保証されません（元本割れの可能性があります）。
本ツールの計算結果は概算です。具体的な教育資金の計画は、各学校の費用やご家庭の方針をふまえ、必要に応じてファイナンシャルプランナー等にご相談ください。
出典・参考
- 文部科学省 子供の学習費調査
- 日本政策金融公庫 教育費負担の実態調査