年収別の節税対策まとめ｜会社員ができる節税を一覧で解説

会社員ができる節税は、年収（＝税率）によって最適な組み合わせが変わります。年収が高いほど所得税率が上がるため、所得控除（iDeCoなど）の節税効果が大きくなります。ここでは、ふるさと納税・iDeCo・NISAを中心に、年収別のおすすめ節税対策を一覧で解説します。

会社員の基本の節税3本柱

まず押さえたいのは次の3つです。年収を問わず使えます。

• ふるさと納税：実質2,000円で返礼品。住民税・所得税が控除される（上限額シミュレータ）
• iDeCo：掛金が全額所得控除＝所得税・住民税が減る（iDeCo節税シミュレータ）
• NISA：運用益が非課税（節税というより「課税されない」枠／NISA積立シミュレータ）

このほか、生命保険料控除・医療費控除・住宅ローン控除なども年末調整や確定申告で使えます。

年収別の節税の目安（早見表）

独身・会社員の場合の目安です（金額は概算）。

年収が上がるほど、ふるさと納税の上限もiDeCoの節税額も大きくなるのがわかります。詳しい手取りは年収手取り計算機で確認できます。

年収帯ごとの考え方

年収300万円台

税率が低いため、無理に節税するより生活防衛資金とNISAでの少額積立を優先。ふるさと納税は上限が小さいので少額から。

年収500万円台

ふるさと納税＋iDeCo＋NISAの3つをバランスよく。最も「節税の基本形」が効く年収帯です。→ 年収500万円の節税対策

年収700万円台

所得税率が20%に上がり、iDeCoの節税効果が大きくなります。ふるさと納税の上限も約11万円に。→ 年収700万円の節税対策

年収1000万円台

税負担が重く、控除を総動員する価値が大きいゾーン。ふるさと納税約18万円、iDeCo、各種控除に加え、年収の壁にも注意。→ 年収1000万円の節税対策

個人事業主・フリーランス

会社員より節税の幅が広く、**青色申告特別控除・経費・小規模企業共済・iDeCo（月6.8万円まで）**が使えます。→ フリーランスの節税対策

節税で注意したいこと

• 手元資金を使いすぎない：iDeCoは60歳まで引き出せません。生活防衛資金は確保を。
• 上限を超えない：ふるさと納税は上限超過分が自己負担になります。
• 目的に合わせる：いつでも使えるお金はNISA、老後資金はiDeCo、と使い分けましょう。

よくある質問

会社員でも節税はできる？

できます。ふるさと納税・iDeCo・NISA・各種控除を使えば、年収に応じて数万円〜数十万円の効果が見込めます。

まず何から始めるべき？

迷ったら、手軽で効果がわかりやすいふるさと納税と、いつでも引き出せるNISAから。余裕があれば老後資金としてiDeCoを足すのが王道です。

本記事の金額は概算（独身・会社員・令和7年）です。実際の金額は条件で変わります。各計算機でご自身の数値を確認してください。

出典・参考

• 国税庁 No.1199 基礎控除 ／ 総務省 ふるさと納税ポータル