住宅ローン控除はいくら戻る?残高別の早見表【2025年】
最終更新: 2026年7月1日📌 画像で保存・シェア(SNS用)
この記事に関連する計算機
📚 住宅ローン 借入可能額の総まとめ:借入可能額の年収別早見表 →(シリーズ全20記事)
住宅ローン控除は、年末のローン残高の0.7%が所得税・住民税から差し引かれる制度です。たとえば年末残高3,000万円なら年間21万円が目安(納めた税金の範囲内)。新築の省エネ住宅なら13年間続くため、総額では大きな金額になります。下の早見表で確認しましょう。
残高別の年間控除額(控除率0.7%)
| 年末残高 | 年間の控除額(最大) |
|---|---|
| 2,000万円 | 14万円 |
| 2,500万円 | 17.5万円 |
| 3,000万円 | 21万円 |
| 3,500万円 | 24.5万円 |
| 4,000万円 | 28万円 |
| 4,500万円 | 31.5万円 |
| 5,000万円 | 35万円 |
前提:年末残高×0.7%。実際は借入限度額と、その年に納めた所得税+住民税(上限97,500円/年)が上限です。あなたの条件は住宅ローン控除 計算機で試算できます。
借入限度額は住宅の性能で変わる(2024・2025年入居の新築)
| 住宅の性能 | 一般 | 子育て・若者夫婦世帯 |
|---|---|---|
| 認定長期優良・低炭素 | 4,500万円 | 5,000万円 |
| ZEH水準 省エネ | 3,500万円 | 4,500万円 |
| 省エネ基準適合 | 3,000万円 | 4,000万円 |
残高がこの限度額を超えても、控除の対象は限度額まで。2024年以降の新築で省エネ基準を満たさない住宅は原則対象外です。中古は性能ありで3,000万円・その他2,000万円(10年間)。
残高が減ると控除も減る
控除は毎年の年末残高で計算するため、返済が進むと控除額も年々下がります。13年間の合計は、当初の年間控除額×13年より少なくなる点に注意しましょう。
よくある質問
住宅ローン控除でいくら戻る?
年末残高×0.7%が年間の控除額です。残高3,000万円なら年21万円、4,500万円なら年31.5万円が目安です。
控除しきれないときは?
所得税から引ききれない分は、翌年の住民税から上限97,500円/年まで差し引かれます。所得税額は所得税 計算機で確認できます。
本記事は2024・2025年入居の基準による概算です。要件・限度額は改正されます。正確な適用は税務署・税理士にご確認ください。
出典・参考
- 国土交通省 住宅ローン減税
- 試算は住宅ローン控除 計算機、条件・手続きは住宅ローン控除の条件・手続きへ。
関連ガイド
実際の金額は、無料の計算機ですぐに試算できます。