年収別の手取り早見表|300万〜1000万の手取り・月収一覧

最終更新: 2026年6月24日

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給与の「額面年収」と「手取り」は違います。手取りは、額面から社会保険料・所得税・住民税を引いた、実際に使える金額です。目安は額面の**手取り率73〜80%**で、年収が高いほど税率が上がり手取り率は下がります。年収別の早見表で確認しましょう。

年収別の手取り早見表(独身・会社員)

額面年収手取り(年)月の手取り手取り率
300万円約 241万円約 20.1万円約 80%
350万円約 279万円約 23.3万円約 80%
400万円約 317万円約 26.4万円約 79%
450万円約 355万円約 29.6万円約 79%
500万円約 391万円約 32.5万円約 78%
550万円約 427万円約 35.6万円約 78%
600万円約 463万円約 38.6万円約 77%
650万円約 499万円約 41.6万円約 77%
700万円約 531万円約 44.3万円約 76%
800万円約 595万円約 49.6万円約 74%
900万円約 661万円約 55.1万円約 73%
1,000万円約 727万円約 60.6万円約 73%

前提:30歳・独身(扶養なし)・協会けんぽ(東京)・賞与込みで、当サイトの年収手取り計算機で試算した目安です。扶養家族がいると手取りは増えます。あなたの正確な手取りは年収手取り計算機で確認できます。

手取りから引かれる3つのもの

  1. 社会保険料(健康保険・厚生年金・雇用保険など):額面の約15%。手取りに最も大きく影響します。
  2. 所得税:課税所得に応じて5〜45%の累進課税。年収が上がるほど税率が上がります。
  3. 住民税:課税所得の約10%(前年の所得に対して翌年課税)。

年収が上がるほど手取り率が下がる理由

年収300万円台では手取り率は約80%ですが、年収1,000万円では約73%まで下がります。これは、

  • 所得税が累進課税で、年収が上がるほど高い税率がかかる
  • 社会保険料も増える(ただし上限あり)

ためです。「年収が2倍でも手取りは2倍にならない」のはこのためです。

年収別の詳しい解説

各年収の内訳と手取りを増やす方法は、年収350万400万450万500万550万600万650万700万1000万の各ページで解説しています。

よくある質問

手取りはなぜ額面より少ない?

社会保険料・所得税・住民税が引かれるためです。合計で額面の約2〜3割になります。

手取りを増やすには?

iDeCo(節税額)やふるさと納税などの控除を活用すると、税金が下がり実質的な手取りを増やせます。

本記事の金額は概算です。実際の手取りは扶養・控除・自治体で変わります。正確な額は年収手取り計算機でご確認ください。

出典・参考

  • 国税庁・各自治体・全国健康保険協会の公開資料に基づき計算。
  • 手取りの試算は年収手取り計算機をご利用ください。

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