50代からのiDeCoは意味ある？10年運用と節税のシミュレーション

50代からのiDeCoも、節税メリットは十分にあります。掛金は全額所得控除になるため、収入が高い50代は節税効果が大きく、60〜65歳まで10年前後の運用も可能です。会社員（年収500万円）が月2.3万円を年5%で10年積み立てると、評価額は約357万円、節税は累計約56万円になります。

50代から始めた場合（会社員・月2.3万円・年5%・10年）

前提：会社員（企業年金なし）・年収500万円・月2.3万円・年5%で、当サイトのiDeCoシミュレータで試算した目安です。運用成果は変動します。

50代のiDeCoは「節税」が主役

50代は運用期間が短くなるぶん、複利よりも毎年の節税がメリットの中心になります。年収が高く所得税率が高い人ほど、節税額は大きくなります（iDeCoの節税額）。10年で約56万円、収入が高ければさらに大きな節税になります。

加入できる年齢に注意

iDeCoは原則65歳未満まで加入できます（国民年金の被保険者であること等が条件）。50代後半から始める場合、加入できる期間が短くなるため、早めに始めるほど節税の回数を増やせます。

受け取り方を計画する

50代は「貯める」と同時に「受け取り方」も考える時期です。iDeCoの一時金は退職所得控除、年金は公的年金等控除の対象ですが、会社の退職金と重なると控除を使い切って課税されることがあります。受け取る順番・時期の工夫が大切です（iDeCoの受け取り方・退職金の手取り早見表）。

NISAとの併用も

iDeCoは原則60歳まで引き出せません。当面の予備資金は、いつでも引き出せるNISA（50代）で確保しつつ、老後資金の節税にiDeCoを使うとバランスが取れます。老後資金の必要額は老後2000万円問題も参考に。

よくある質問

50代からiDeCoを始める意味はある？

あります。運用期間は短くても、掛金の所得控除による節税は毎年受けられます。収入が高い50代ほど節税メリットは大きいです。

何歳まで加入できる？

原則65歳未満まで（国民年金の被保険者であることなどが条件）。受け取りは原則60歳以降、75歳までに開始します。

本記事の金額は概算で、運用成果を保証するものではありません。

出典・参考

• 国民年金基金連合会 iDeCo（イデコ）公式サイト
• 節税額・将来額の試算はiDeCoシミュレータをご利用ください。